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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【11】建築工事監理指針/(上巻) |
7,920円 |
無料 |
令和元年版 |
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【概要】 「公共建築工事標準仕様書(建築工事編)」(平成31年版)の解説書として関係資料や施工技術を豊富に掲載した工事現場必携の書 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【12】建築工事監理指針/(下巻) |
7,920円 |
無料 |
令和元年版 |
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【概要】 「公共建築工事標準仕様書(建築工事編)」(平成31年版)の解説書として関係資料や施工技術を豊富に掲載した工事現場必携の書 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【24】建築設計基準及び同解説 |
3,771円 |
390円 |
平成18年版 |
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【概要】 設計に関する基本的事項に加え身体障害者対策、外部環境の設計についてもふれている。 |
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一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【17】建築工事施工チェックシート |
2,200円 |
390円 |
令和元年版 |
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【概要】 このチェックシートは国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「公共建築工事標準仕様書(建築工事編)」(平成31年版)を基に工事の施工が設計図書に定められた条件に適合しているか否かを確認するための重要な監理のポイントをまとめたものです。 |
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一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【18】電気設備工事施工チェックシート |
1,650円 |
390円 |
令和元年版 |
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【概要】 |
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一般社団法人公共建築協会 編集 | 定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【19】機械設備工事施工チェックシート |
1,650円 |
390円 |
令和元年版 |
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【概要】 このチェックシートは国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)」(平成31年版)を基に工事の施工が設計図書に定められた条件に適合しているか否かを確認するための重要な監理のポイントをまとめたものです。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【43】官庁施設のユニバーサルデザインに関する基準及び同解説 |
4,400円 |
390円 |
平成18年版 |
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【概要】 ユニバーサルデザインの考え方、実現に向けた留意事項、基本となる設計上の ポイント等を、施設整備に関わる実務者に利用しやすいように編集したものです。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【45】木造計画・設計基準及び参考資料 | 4,400円 |
390円 |
平成31年版 |
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【概要】 官庁施設の営繕を行うに当たり、木造施設の設計に関する技術的な事項及び標準的な手法を定め官庁施設の設計の効率化に資するとともに、必要な性能の確保を図ることを目的とした内容になっております。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人建築保全センター 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【4】公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編) |
5,390円 |
390円 |
令和4年版 |
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【概要】 官庁営繕関係府省庁の「統一基準」 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人建築保全センター 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【5】公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編) |
2,750円 |
390円 |
令和4年版 |
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【概要】 官庁営繕関係府省庁の「統一基準」 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人建築保全センター 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【6】公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編) |
2,420円 |
390円 |
令和4年版 |
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【概要】 官庁営繕関係府省庁の「統一基準」 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【7】公共建築木造工事標準仕様書 |
4,400円 |
390円 |
令和4年版 |
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【概要】 官庁営繕関係府省庁の「統一基準」 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【8】公共建築設備工事標準図(電気設備工事編) |
4,620円 |
390円 |
令和4年版 |
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【概要】 官庁営繕関係府省庁の「統一基準」 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【9】公共建築設備工事標準図(機械設備工事編) |
4,400円 |
390円 |
令和4年版 |
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【概要】 官庁営繕関係府省庁の「統一基準」 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【13】電気設備工事監理指針 |
9,350円 |
無料 |
令和元年版 |
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【概要】 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【14】機械設備工事監理指針 |
8,360円 |
無料 |
令和元年版 |
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【概要】 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人建築保全センター 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【15】建築改修工事監理指針/上巻 |
7,920円 |
無料 |
令和元年版 |
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【概要】 「公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)」平成31年版の解説書として関係資料や施工技術を豊富に掲載した工事現場必携の書 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人建築保全センター 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【16】建築改修工事監理指針/下巻 |
7,150円 |
無料 |
令和元年版 |
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【概要】 「公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)」平成31年版の解説書として関係資料や施工技術を豊富に掲載した工事現場必携の書 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【33】建築設備設計基準 |
15,400円 |
無料 |
令和3年版 |
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【概要】 本書は、官庁営繕部の技術基準である「建築設備設計基準 令和3年版」に設計資料を加え分かりやすく編集したもので、公共建築設備だけでなく、一般の事務所建築設備の実施設計にも使用できるものです。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【31】建築設備計画基準 |
6,600円 |
無料 |
令和3年版 |
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【概要】 本書は、官庁営繕部の技術基準である「建築設備計画基準 令和3年版」に計画資料を加え分かりやすく編集したもので、官公庁の建物のみならず、一般の建物の設備計画にも十分適用できる内容となっています。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【34】建築設備設計計算書作成の手引 |
7,700円 |
無料 |
令和3年版 |
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【概要】 本書は、国土交通省大臣官房官庁営繕部設備課監修の「建築設備設計基準 (令和3年版)」に基づき建築設備に関する設計計算を行う場合の計算例を 計算書書式によりわかりやすく解説したものです。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部設備・環境課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【25】雨水利用・排水再利用設備計画基準・同解説 |
6,600円 |
無料 |
平成28年版 |
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一般社団法人公共建築協会 編集・発行 | 定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【30】機械設備工事機材承諾図様式集 |
3,630円 |
390円 |
令和元年版 |
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本書は、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修の「公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)平成31年版」及び「公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)平成31年版」を契約図書とする工事の機器承諾において活用されることを目的に、図面作成の際の基本事項・仕様書・照合表等の様式を標準化したものです。 |
国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課 監修 一般社団法人公共建築協会 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【42】建築工事安全施工技術指針・同解説 |
5,500円 |
390円 |
平成27年版 |
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【概要】 『公共建築工事標準仕様書』にある「建築工事安全施工技術指針を参考に、常に工事の安全に留意して現場管理を行い、施工に伴う災害及び事故の防止に努める」とされた技術指針を詳しく解説。 |
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建築工事建築数量積算研究会 制定 (一財)建築コスト管理システム研究所/(一社)日本建築積算協会 編集 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【35】建築数量積算基準・同解説 |
4,400円 |
390円 |
平成29年版 |
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【概要】 建築積算における工事価格を作成する上で基本となる数量を算出するための計測・計算方法を定めたもので重要な積算基準の一つです。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人建築コスト管理システム研究所 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【29】公共建築設備数量積算基準・同解説 |
4,510円 |
390円 |
平成29年版 |
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【概要】 建築設備数量積算を全般にわかりやすく解説し、官公庁をはじめとした発注者はもとより、広く関係方面に活用され工事費の適切な積算に資することを期待するものです。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人建築コスト管理システム研究所 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【53】公共建築改修工事の積算マニュアル |
6,050円 |
390円 |
平成27年発売 |
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【概要】 国の統一基準類及び書式類のうち、建築改修工事をわかりやすく解説。 積算内容や注意事項及び適用について具体的に解説。 |
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一般財団法人建築コスト管理システム研究所 編集・発行 | 定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【32】公共建築設備改修工事の積算マニュアル |
7,260円 |
無料 |
平成25年発売 |
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【概要】 国の積算基準類のうち改修工事(電気設備・機械設備)について定めた規定等のついて分かりやすく解説。 建築設備改修工事の概要、特有な条件等について解説。 |
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国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般社団法人公共建築協会 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
【41】建築物解体工事共通仕様書(H31)・同解説R2 | 4,400円 |
390円 |
令和2年版 |
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【概要】 |
国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般社団法人 公共建築協会 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【56】官庁施設の総合耐震・対津波計画基準及び同解説 令和3年版 | 7,700円 |
無料 |
令和3年 |
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「官庁施設の総合耐震計画基準及び同解説 平成8年版」 を25年ぶりに改訂。 平成25年国土交通省官庁営繕部制定の「官庁施設の総合耐震・対津波計画基準」の「対津波計画基準」部分についての初めての解説書。 |
国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人建築コスト管理システム研究所 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【49】公共建築工事内訳書標準書式(設備工事編)・同解説 H30 | 5,060円 |
390円 |
平成30年 |
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平成30年3月に改定された「公共建築工事内訳書標準書式(設備工事編)」との整合性を図り、記載内容等の見直しを行った最新の解説書! 公共建築工事標準仕様書やJIS規格等の整合性を見直して解説 |
( 一財)建築コスト管理システム研究所・(公社)日本建築積算協会 編集 (一財)建築コスト管理システム研究所 発行 | 定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【50】建築工事内訳書標準書式・同解説 H30 | 5,060円 |
390円 |
平成30年 |
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国の統一基準として制定された官民合同策定の最新内容。公共建築工事標準仕様書やJIS規格等との整合性も見直して解説。 |
国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人 建築保全センター 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【51】建築保全業務共通仕様書及び同解説 H30 | 10,780円 |
無料 |
平成30年 |
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公共建築を有効活用するには保全業務を適切に行う必要があります。 本書は、複雑化・多様化した保全業務を円滑に実施するために、発注に必要な仕様書の整備によって、発注事務の効率化を図るガイドブックとして初版以来欠かせないものになっています。 本書は、国土交通省による建築保全業務共通仕様書の改定を踏まえ、技術基準をよりわかりやすく編集したものです。 「総則」から「定期点検等及び保守」、「運転・監視及び日常点検・保守」、「清掃」、「執務環境測定等」、「警備」に至る項目ごとに技術基準と解説が整理され、「すぐわかる、すぐ使えるガイドブック」として最適のものになっています。 |
国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人 建築保全センター 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【52】建築保全業務積算基準及び同解説 H30 | 8,580円 |
無料 |
平成30年 |
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省エネルギー化、高度情報化に伴って、建築物の点検・保守業務は複雑化、多様化しています。 このため保全業務を円滑に進めるためには、発注に必要な仕様書を整備し、業務内容を明確にして発注事務の効率化を図るとともに保全業務費の積算方法を確立することが大切です。 本書は、適正な保全業務の実施支援に努めてきましたが、国土交通省の「建築保全業務積算基準」及び「建築保全業務積算要領」の改定に伴い、「平成30年版」として編集したものです。「積算基準」として保全業務費の構成と積算方法を解説し、さらに「標準歩掛り」として定期点検等及び保守、運転・監視及び日常点検・保守、清掃、執務環境測定等、警備などについて基準及び標準を挙げて、あわせて詳細に解説を行っています。 |
国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人 建築保全センター 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【54】国の機関の建築物の点検・確認ガイドライン R3 | 5,280円 |
390円 |
令和3年版 |
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国の機関の建築物における「建築基準法」及び「官庁施設の建設等に関する法律」に基づく点検・確認の留意事項を写真や図でわかりやすく解説。 国の建築物のみならず地方公共団体等においても施設管理に携わる方々の参考図書として、日常業務にも使用いただけます。 |
国土交通省大臣官房官庁営繕部 監修 一般財団法人 建築保全センター 編集・発行 |
定価 (税込み) |
送料 |
改訂年度 |
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【55】建築物のライフサイクルコスト H31 | 16,500円 |
無料 |
平成31年 |
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建築物のライフサイクルコストについての基礎知識・算定方法、部材データベース等を集成した手引書。 計算プログラム CD-ROM付き |
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